介護・医療の事業者が、人材紹介会社を使いたくない本当の理由

求職者のみなさんは「人材紹介会社経由で応募したのに、なぜか連絡が途絶えた」「紹介してもらった職場とイメージが違った」という経験はないでしょうか。

実はその違和感、事業者側にも同じくらいあります。

最大の問題は「コスト構造」

人材紹介会社の報酬は、採用が決まった場合に年収の30〜35%程度を支払う成功報酬型が一般的。看護師が月給35万円で入職した場合、年収換算で約420万円。その35%なら150万円前後を紹介会社に支払うことになります。

これが訪問看護や介護施設にとって、どれだけ重いか。1名採用するたびに150万円のコストが発生するとなれば、常に人手不足の現場では財務に深刻な影響を与えます。

「関係が一方的」という問題

紹介会社の収益は「成約させること」で完結します。入職後に職場が合わなくても、紹介会社にはフォローする動機がほとんどありません。結果として「とりあえず紹介して終わり」になりやすく、ミスマッチが起きやすい構造です。

事業者にとっては採用費を払ったにもかかわらず、すぐに離職されてしまうリスクと常に向き合わなければなりません。

「候補者への情報が偏る」という問題

紹介会社は複数の事業所を扱うため、自分たちが提携する施設に誘導するインセンティブが働きます。求職者にとっての「最適な職場」より、「紹介会社にとって都合のいい職場」が優先されるケースがあるのです。


事業者が人材紹介会社を嫌う理由は、単なるコスト感覚ではありません。「本当に長く働いてくれる人と出会いたい」という切実な思いと、紹介会社のビジネスモデルがかみ合わないのが根本にあります。

だからこそ私たちひとひらは、「紹介料ゼロ・求人票の磨き込みと採用設計のサポート」というアプローチで、事業者と求職者が直接つながれる仕組みを作っています。あなたに合った職場選びの参考に、ぜひケアみるをご活用ください。